コンテナハウスについて

① コンテナハウスの規格を知る

コンテナのサイズ

建築に用いられるコンテナは、20フィートコンテナと40フィートコンテナに分かれます。フィートという規格は日本人にとって馴染みのない単位ですが、メートル等に換算すると以下のようになります。

フィート数	２０	４０
長さ（m）	6.058	12.192
幅（m）	2.348	2.348
高さ（m	2.591	2.591
面積（平方m）	14.2	29.7
坪	4.29	8.9
畳	7.7	16.2

表から分かるように、20フィート、40フィートともに幅と高さは共通しています。
この共通性が、コンテナを積み上げて階層を増やす等の特徴的な造りを可能にしています。

コンテナの種類

ISO規格

フィート数の違いとは別に、貨物コンテナのサイズには2種類の規格が存在しており、その一つがISO規格です。
主に海上輸送などにおける使用を想定したISO規格は国際的な規格で、国家間で輸出入する際に比較しやすい点がメリットです。
他方、日本国内で建築目的、つまりコンテナハウスに使用するためには、建築基準法で定められた条件を満たしにくい点がデメリットです。

JIS規格

貨物コンテナのもう一つの規格が、JISと呼ばれる日本規格です。コンテナがJIS規格を認証されるためには、主要構造材がJIS鋼材で作られていること、コンテナ製造工場が鉄骨製作工場認定を受けていること等の厳格な基準を満たさなければなりません。
コンテナハウスに使う建築用コンテナは、このJIS認証を取得しているケースがほとんどです。

建築用コンテナとは

上述の通り、建築用コンテナと呼ばれるコンテナは一般的に、JIS認証を取得したコンテナ製品を指します。
ちなみに、JIS規格はあくまでも貨物用コンテナに関する国内規格のみを表します。一方で建築用コンテナはJIS認証を取得しているだけでなく、建築基準法の要件に沿って建築確認申請を通過するための設計工夫が施されていることが多いのが特徴です。

建築用コンテナに必要な条件

上記を踏まえ、建築用コンテナに必要な条件をまとめると以下のようになります。

• 主要構造材がJIS鋼材で作られていること
• コンテナ製造工場が、鉄骨製作工場認定を受けていること。（国土交通大臣認定）
• 主要構造材を溶接する溶接技術者は、溶接技能認定（JIS規格）を取得していること
• 建築確認申請に必要な構造計算が可能で、建築基準法の規定に則った構造計算書が提出できること

ISOコンテナとJISコンテナの違い

コンテナの規格	ISO	JIS
認証団体	ISO（国際標準化機構）	JSA（日本規格協会）
主な用途	国際的な海外輸送など	国内輸送、建築など
メリット	価格が比較的安い	日本国内の建築用途で使える
デメリット	建築基準法の基準を満たさず建築物として使用できないことが多い	建築目的で使用する場合、一般的な木造建築に比べて工事費用が高くなることが多い

 

② コンテナハウスの費用を知る

本体費用

コンテナハウスを建てるうえで最も気になるのは、やはりコンテナ本体の値段ではないでしょうか。コンテナ本体にかかる費用は、その大きさや機能面での特徴によって変動します。
建築目的で用いられることの多いJIS規格のコンテナを例に取ると、20フィートのコンテナが最安値で約80万円、高値のものだとコンテナ一つあたり300万円ほどするケースもあります。

建設費用

工事

コンテナハウスの費用を考えるうえで留意すべきなのが、本体費用の他に発生する諸費用です。
コンテナハウスみ住むためには設備工事が必要で、電気・水道・ガス・空調等の工事にかかる諸費用はおおよそ100万円が相場といわれています。

輸送

購入したコンテナを設置現場まで運ぶ輸送費も必要です。運送費は運送業者側の料金設定や、運ぶコンテナの大きさ、移動距離などによって決まります。一般的な相場としては、20フィートのコンテナの運送で60〜180万円と言われているが、適正価格を確かめるには複数の業者から相見積りを取ることをおすすめします。

外装

コンテナハウスは、自分好みのデザインを追求できるのが最大の魅力です。そのため、基本的な設備工事以外にも外装工事が必要になるケースがほとんどです。
外装工事にかかる費用はケースによって非常に差があります。デザインにこだわりたい場合は十分な予算を用意しておきましょう。

内装

外装と同じく、生活スペースとなる内装のデザインも重要です。コンテナ本来のメタリックさを活かす、木製素材で内装をカバーする等、同じコンテナでも内装次第で雰囲気は全く異なります。
コンテナハウスの内装工事はDIYでリーズナブルに済ませるオーナーも多く、必要な費用もケースバイケースです。

建築確認申請

コンテナハウスの適法性を担保するためには、行政機関への建築確認申請が必要不可欠です。
確認申請は建築士の資格を持つ設計事務所や工務店に依頼するのが賢明で、依頼先によって最終的な費用は異なります。複数業者から相見積もりを取り、ベストな依頼先を選定しましょう。

固定資産税

建築基準法では、コンテナハウスは建築物とみなされています。そのため、一般的な不動産と同様に固定資産税が課せられます。
算出方法は一般的な不動産と同じく、「固定資産税評価額×標準税率（1.4%）」で、3年に1度の頻度で評価額が見直されます。土地面積によっては減額措置の対象となるため、事前に条件を確認しましょう。

③ コンテナハウスの耐久性を知る

耐久性

一般的な貨物コンテナと比較すると、建築用コンテナは鉄板が厚く丈夫な作りとなっており、耐用年数は約40年と言われています。耐震性も優れているコンテナハウスは、災害時のシェルターとして用いられることもあり、2011年の東日本大震災後には被災者向けの仮設住宅として多くの災害現場で活用されました。

耐熱性能

コンテナに使用される鉄は、金属の中でも特に耐熱性が高い点が強みです。
一方で、鉄はアルミやステンレスといった他の金属に比べて熱伝導率が高く、つまり断熱性が低いことも特徴です。コンテナハウスで暮らす場合は、十分な断熱対策が必要になります。

防音性能

コンテナは貨物輸送に使われるため、機密性や遮音性が高い作りとなっています。鋼鉄製の建築用コンテナは特に防音性に優れており、防音材を内装に使えば完全防音のスタジオとしても使用できます。

メンテナンス

防錆

コンテナハウスを長く快適に使い続けるためには、一般家屋と同様に定期的なメンテナンスがj必要不可欠です。特にコンテナハウスは鉄製であるため、錆び対策がマストといえます。防錆対策としては、施工時に防錆効果のある塗料やスプレーをコンテナに使用する方法が一般的です。

雨漏り

防錆対策と同様に、コンテナハウスには雨漏り対策も欠かせません。雨が流れやすいように屋根を施工する、玄関のドアや窓にコーキング工事を施して隙間を埋める等の対策方法が一般的です。

白アリ

コンテナハウスのメンテナンスで盲点になりがちなのが、白アリ対策です。機密性の高いコンテナハウスは内部の湿度が高くなるため、湿気を好む白アリが住みつきやすくなるためです。
白アリ対策の方法としては、市販の薬剤を使用する、白アリ駆除の専門業者に依頼する等が挙げられます。

④ コンテナハウスの断熱性を知る

コンテナの断熱性は高くない

建築用コンテナは、熱伝導率の高い素材である鉄を使って造られています。熱伝導率が高いということは外気の影響を受けやすいということなので、鉄製のコンテナハウスは居住用の素材に適しているとは言えません。従って、コンテナハウスに住むためには断熱対策が不可欠なのです。

内断熱

コンテナハウスの断熱対策として最も手軽で一般的なのが、内断熱と呼ばれる方法です。内断熱とは、グラスウールやウレタンフォームで造られた断熱材をコンテナハウスの内壁に敷き詰めることで、外部の気温が室内に伝わることを防ぐ断熱方法です。
この内断熱は低コストで導入できて、空調が効きやすくなるのがメリットです。一方で、室内外の温度差による結露が発生しやすいというデメリットもあります。

発泡ポリウレタンフォーム

グラスウールやウレタンフォームを使用する他に、発泡ポリウレタンフォームの液体スプレーを散布する断熱方法もあります。発泡ウレタンスプレーには、一般人でも使用可能な1液と、専用資格の保有者飲みが扱える業務用の2液の2種類があります。
1液、2液のどちらも高い断熱性を誇る一方で、内断熱と比べると導入コストが高くなる点がデメリットです。

外壁断熱

コンテナハウスの内部だけでなく、外壁に断熱性のパネルを装着する断熱方法も存在します。内断熱と異なり、外壁を覆うため室内に結露が発生しない点や、断熱性も高くなる点が大きなメリットです。
ただし、コンテナハウス特有のメタリックな外装が失われる点や、他の断熱対策と比較して導入コストが高額になる点がデメリットです。

床断熱

内壁や外壁の他に、断熱対策で注目すべきなのが「床」に施す断熱です。床断熱を施した室内では、冬の寒い時期でも身体が冷えづらくなります。外断熱と異なり、コンテナハウス本来のメタリックな外装を損なわない点メリットです。

「夏は暑くて冬は寒い」は間違い

コンテナハウスは、入念に断熱対策を施すことで「夏は涼しく、冬は暖かい」といった快適な住空間を実現できます。コンテナハウスの利用を検討中の方は、あらかじめ断熱対策の方法や費用を考えておくことが重要です。